物件選びの急所(Part2・建ペイ率と容積率)

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物件選びの急所(Part2・建ペイ率と容積率)

2024年3月 2日 | お役立ち豆知識

こんにちは、辰川です。

今回は、土地選びをする場合の話です。

ここで覚えておきたいが「建ぺい率」と「容積率」。

 

なぜなら、この建ぺい率と容積率によって、

建築できる家の大きさが決まってくるからです。

この2つの数字を押えることは、土地選びの基本中の基本。

 

まずは、建ぺい率からいきましょう。

建ぺい率とは、「敷地面積の何割を一階部分に使えるか」を表したもの。

 

ふつう市街地は、用途地域で区分されており、

その場所で建てられる建物の種類、規模、建ぺい率などが決まっています。

 

例えば用途地域が住居地域(建ぺい率60%が多い)だと、

仮に敷地が30坪の場合、1階部分だけで18坪のスペースが確保できます。

 

これが第一種低層地域(建ぺい率40%の場合)になると、1階部分は12坪しか取れません。

第一種低層で1階だけで18坪を確保するには、45坪の敷地が必要になります。

 

このように考えると、住居地域にある土地のほうが利用価値が高いといえなくもない。

でもその反面、住居地域のように建ぺい率が緩い地域では、

建物と建物がピッタリくっつくように建てても違法にはなりません。

 

それが嫌な人には、そこそこ庭もあり、ゆったり暮らせる、

第一種低層のほうが住み良いという評価になるのかもしれません。

 

次に、容積率についてです。

容積率とは敷地面積に対する、1階や2階、3階の全床面積の割合のこと。

例えば単純に30坪の敷地に、延べ60坪の建物を建てるとなると、

容積率は200%になります。

しかし実際には車庫や庭といった空き地も要りますから、

3階以上の住宅を建てることになります。

 

これに対して、第一種低層住居専用地域で容積率が60%なら

50坪の敷地でも1階2階併せて30坪の建物しか建てられません。

ただし角地では、容積率が10%ほど緩和されます。

 

また建物内に小屋裏収納やロフト、吹き抜け、ベランダ、玄関ポーチは

容積率から除外されるので、広い部屋が欲しいときには、

ぜひ有効活用したいものです。

 

このように建ぺい率と容積率がわかれば、その土地に

どの位の大きさの家が建つのかわかります。

 

あなたが土地を検討するときはぜひ参考にしてくださいね。

それではまた。

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